東京で開催が予定されているオリンピック。
世論調査のフタを開けてみると中止するべきという声が多数ある。
実施のところはどうなのかは誰にもわからない。
しかし、東京オリンピックは本当に中止して良いものだろうか。
開催の先にある未来
オリンピックはスポーツの祭典であることは誰しもが認めるところであろう。
オリンピック憲章に基づき開催され、オリンピアンは切磋琢磨し、競い合う。
美しいではないですか。
そんなオリンピックが開催された暁には、日本にとってどんな影響があるのだろうか。
未来を見ていきたい。
意識の高揚
コロナ禍において、ネガティブな話題が多い。
そんな現実社会からワクチン普及、そしてオリンピックの開催という話題はポジティブイメージを社会に与える。
オリンピアンの活躍、日本選手の活躍は国民に勇気を与えることであろう。
そしてこれからのモチベーションへと繋がっていくことが期待されている。
経済効果
オリンピック開催準備段階から公共設備、インフラ、また民間施設の投資が積極的に行われてきた。
これだけでも十分な経済効果が見込まれている。
そして、そこに集まる人々が利用し、またお金を落としていくことで経済は循環していく。
もともと政府の方針として観光立国を掲げてやってきたところがある。
当然オリンピックへの投資は観光促進へと繋がっている。
新型コロナによって出鼻をくじかれる形にこそなったが、2021年に開催されることで投資を回収できることが見込まれている。
コロナの蔓延
新型コロナウイルスは猛威を振るい続けている。
それは今も変わらない。
ワクチンを接種していても、また耐性があっても、コロナは拡がり続けている。
(本人は感染していなくても)コロナを保菌したまま人に感染させるケースも想定される。
コロナ対策を疎かにしたままオリンピックを開催した場合、
(大きな波にならないにしても)一定数の感染者数の増加が想定される。
中止を望む声
開催中止、または延期を望む声は大きい。
延期ならまだしも中止にしてしまった場合は、投資失敗、そして損失となる。
日本経済は奈落の底に落ちるかもしれない。
しかし、開催した場合、海外からの渡航者、旅行者がどっと押し寄せる可能性がある。
そうした訪日外国人による感染拡大の懸念は否定することができないだろう。
病床の状況
新型コロナによる影響は病院に通院する一般患者、入院している患者に及んでいることは周知の通り。
もしオリンピック開催によって感染者数が増加した場合、それは病院にとって大きな脅威となる。
水際対策の限界
現状、空港によって水際対策が取られている。
もし、訪日外国人がやってきて、空港でのPCR検査をすり抜けた場合どうなるだろうか。
市中感染となり、やがて家庭内感染へと繋がっていくだろう。
中止の基準
いつ、どこで、誰によって中止になるのか。
残念ながら中止の基準は明確になっていない。
日本オリンピック委員会、東京2020組織委員会、IOCなどによって判断される。
どうなる東京オリンピック。